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星稜中学校・星稜高等学校
教諭（英語科）
| 担当教科及び 採用予定人数 |
英語科 1名 |
|---|---|
| 職 種 | 教諭 |
| 任用時期又は 任用期間 |
2027年4月1日 定年制（60歳） |
| 試用期間 | 6か月 |
| 就業場所 | （雇入れ直後）
星稜中学校・星稜高等学校（金沢市小坂町南206番地）
（変更の範囲）
雇入れ直後の就業場所と同じ |
| 業務内容 | （雇入れ直後）
1.教科指導並びに教育活動及び学校行事に関する業務
2.校務分掌に関する業務
3.部活動指導業務及び付随業務
4.校長が命ずるその他の業務
（変更の範囲）
雇入れ直後の業務内容と同じ |
| 勤務時間 | 週5日（月曜日～金曜日）8:15～16:45
休憩（50分授業の場合）
12:35～13:15 及び1限､2限の終了時刻から各10分 計60分
休憩（45分授業の場合）
12:15～12:55 及び1限､2限の終了時刻から各10分 計60分
※勤務時間を超え又は変更して勤務することがあります。 |
| 休 日 | 土曜日、日曜日、祝日、夏期休暇（8月13日～16日）、創立記念日（10月5日）、年末年始（12月28日～1月4日）
その他学園が指定した休日
※休日を変更又は休日に勤務をすることがあります。 |
| 休 暇 | 1.年次有給休暇（付与日：毎年4月1日）
2.特別休暇（有給：慶弔・公傷病・産前産後・生理・育児時間・子の看護等及び介護・天災・公民権）
3.母性健康管理時間（無給）
4.育児休業（無給）
5.介護休業（無給）
6.病気休暇（有給） |
| 給与等待遇 | 1.大卒以上 月給236,620円※～
※給料月額に特別手当、教職調整額を含む大卒新卒採用者の金額です。
学歴・職歴などに応じて決定します。
2.扶養手当
3.通勤手当（2ｋｍ以上の場合）
4.役職手当
5.学資手当
6.増担手当
7.入学試験手当
8.引率手当
9.法定時間外、休日又は深夜労働に対して支払われる割増賃金率
①法定超 月60時間以内（25％） 月60時間超 （50％）
②法定休日 （35％） 法定外休日 （25％）
③深夜 （25％）
④週法定時間超 （25％）
10.賃金支払時の控除
（有 駐車場利用の場合 月額1,000円、互助会費、組合費）
11.賞与 6月2か月・12月3か月（2026年度予定）
※月数は変更する場合があります。
※初年度の6月は期間計算します。 |
| 社会保険 | 労災保険加入
健康保険・雇用保険加入 掛金本人負担分は給与より控除 |
| 応募資格 | 1.当該教科の中学校・高等学校教員免許状取得者、又は取得見込み者
2.中高一貫教育の基礎である教科指導における専門的な深い知識と指導力がある方
3.探究型学習に長け、積極的に関わる姿勢と実力がある方
4.大学等の進学希望者への教科指導ができる方 |
| 提出書類 | 1.履歴書（※別紙様式により、3か月以内に撮影した写真を貼付）
2.職務経歴書（※別紙様式によること）
3.教育に対する抱負（※1000字程度 A4縦サイズ横書）
4.卒業（修了）証明書又は卒業（修了）見込み証明書
5.教員免許状の写し又は教員免許取得証明書（教員免許取得見込み証明書含む。）並びに更新講習修了確認証明書
6.こども性暴力防止法に基づく誓約書（※別紙様式によること）
※別紙様式は、学校法人稲置学園HP（https://www.seiryo.jp/recruit/）の「採用情報」よりダウンロードしてください。 |
| 応募締切日 | 2026年11月30日（月）必着 |
| 書類送付先 | ■電子メールでの応募先：kyouinkoubo@seiryo.jp
※メールの標題は「星稜中学校・高等学校（英語科）教員応募」とし、応募職種に応じて提出書類を添付してください。
※個人情報保護の観点から提出書類にはパスワードを付し、別メールにてパスワードをお知らせください。
■郵便での応募先：〒920-8620 石川県金沢市御所町丑10番地1
学校法人稲置学園 経営企画部人事課 宛
※封筒には「星稜中学校・高等学校（英語科）教員応募書類 在中」と朱書し、簡易書留等にてお送り下さい。
担当：経営企画部人事課 山森、宮田
TEL：076-253-3816 FAX：076-253-3993 E-mail：kyouinkoubo@seiryo.jp |
| 選考方法 | 一次審査（書類審査）
二次審査（当該教科の学力試験・模擬授業・適性検査・面接）
※二次審査は、一次審査合格者に対してのみ実施します。
※2026年12月中に実施予定(変更の場合あり)
※交通費は自己負担とします。
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| 個人情報 | 履歴書等の個人情報は、採用選考・手続のみに使用し、返却いたしません。
選考終了後、適切かつ慎重に処分いたします。 |
| 特記事項 | ・本業務へ従事するに当たっては、令和８年12月25日までに施行予定の学校設置者等及び民間教育保育等事業者による児童対象性暴力等の防止等のための措置に関する法律（令和６年法律第69号。以下「こども性暴力防止法」といいます。）に基づき、特定性犯罪の前科の有無を確認するための犯罪事実確認が必要となります。
・特定性犯罪の前科がある場合（特定性犯罪事実該当者の場合）は、こども性暴力防止法に基づき、本業務に従事させないこと等の措置を講じる必要があるため、当法人の採用条件の一つとして、特定性犯罪の前科がないことを求めることとしています。
・このため、予め、採用選考過程において、誓約書や履歴書等により、特定性犯罪の前科の有無を確認いたします。 |